リーマンショックの原因である「サブプライムローン」について
よく「リーマンショック」の影響で、日本の景気が悪くなったなんてことを耳にすることがあるかと思います。
ですが、よく聞くもののリーマンショックについてあまりご存じない方も多いのではないでしょうか？
本記事では、そんなリーマンショックの大きな原因である「サブプライムローン」についてご説明していきたいと思います。
また、２０１５年に上映された映画「マネー・ショート 華麗なる大逆転」のテーマにもなっている「サブプライムローン」ですので、本記事と合わせてみてみてください。
サブプライムローンとは
サブプライムローンとは、「高い金利＋住宅を担保」にすることで、普通なら借金ができないような返済能力の低い方でも、金融会社からお金を借りることができるというアメリカのローン商品のことです。
下記の条件でも金融会社からお金を借りることができるとされています。
- 所得に対する借り入れが５０パーセント以上
- 過去１年間に３０日間の延滞が２回以上あった
- 過去５年以内に破産したもの
このように、借り入れの審査に通らないような方を対象した金融ローン商品です。
サブプライムローンができてどうなったか
サブプライムローンが登場してからは、マイホームを持つのを諦めていたような方々が次々と住宅ローンを借りて、家を建て始めたのです。
そうすると、マイホーム、土地が欲しいという方が増え、土地に対して需要が生まれます。
需要と供給の関係上、土地の価値がだんだん高くなっていきます。
これにより、金融会社から借りたお金の返済するときには、借りたお金で買った土地の価値が上がり、利益を得られるといった状況になっていたのです。
また、借りたお金で土地を買い、その土地を担保にまた土地を買うといったサイクルが続くようになるわけです。
このように住宅ブームとなったのです。
スポンサーリンク
サブプライムローンの仕組み
リーマンショックの原因のリーマンブラザーズの破たんはなぜ起きてしまったのか、順に説明していきます。
個々での登場するモノとして、「住宅金融会社」「住宅ローンを組むお金のない人」「投資銀行A」「投資銀行B」「格付け会社」となります。
住宅金融会社に債券
まずサブプライムローンで「住宅金融会社」で住宅ローンを組み、住宅を購入する人たちがいます。
そうすると、住宅金融会社には貸したお金を返してもらえる権利である「債券」が手元に残ります。
住宅金融会社から投資銀行Aへ債券が移動
住宅金融会社はその債権は返してもらえないかもしれないというリスクを負うことになるわけです。
そこで、住宅金融会社は「投資銀行A」にそのお金を返してもらえる債権を売り、そのリスクの解消を図ったのです。
例えば、住宅金融会社に１億円の債権があったとします。
その債権を住宅金融会社は８０００万円で投資銀行Aに売ります。
投資銀行Aは１億円の債権を買ったわけですので、将来的に２０００万円多く受け取ることができることから、買いたいと考えます。
債券がどんどん投資銀行Aに集まる
住宅金融会社は投資銀行Aに債権を売ったことで、お金が手元にあるので、住宅ローンを組みたい人にお金を貸すのです。
住宅金融企業は投資銀行に債権を渡してしまうので、貸したお金が返ってくるかなんて関係ありません。
そのため、債券を投資銀行Aに売ったお金で、住宅ローンを組んであげます。
こういった流れが繰り返され、投資銀行Aにどんどん債権が集まってくるのです。
質の悪い「ブローカー」
住宅金融会社と借りる人の間に「ブローカー」がいました。
そのブローカーは住宅ローンの契約が成立させるごとに報酬が上がる手数料がもらえる、つまり歩合制の報酬というわけです。
その頃、アメリカでは大勢の「移民」が入ってきていました。
そんな方々は英語を話すことができない方々が多かったのです。
そういった、お金はないけど、家が欲しいという移民をターゲットにしたわけです。
そういう相手に英語で書かれた契約書を見せ、ろくに読めない契約書にサインだけをさせるような手法がとられていたのです。
住宅金融会社は支払い能力が限りなく低い人の債券をどんどん作っていったことになります。
それが投資銀行Aにどんどん集まってきてしまったというわけです。
投資銀行Aは債権を小口にしてばら撒く
投資銀行Aには債券がたくさんありますから、リスクをそれだけ背負っている状態です。
ですので、そのリスクを手放すために、その債権を小口に分け、一般の投資家に買ってもらえるようにしたのです。
投資銀行Aに集まっている債権は、もともとはサブプライムローンですので、高い金利の債券となります。
そうなると、投資家たちも高い金利でリターンが大きいから、買おうかなと考えるわけです。
その小口の債権を買う投資銀行Bが現れる
投資銀行Aが小口に分けた債権を購入する「投資銀行B」が出てきます。
投資銀行Bは複数の信用度は低いが金利の高い「債権」と信用度の高い「社債」を組み合わせた金額の高い金融商品を作り出しました。
社債とは、優良な企業が事業資金を集めるために発行する債権のことです。
そのパッケージされている債券がダメになっても、他の社債などが問題なければ、それほど損失は大きくなることはないといった考えられたのです。
こういった、リスク分散がされた金融商品だという印象を持たれたのです。
金融商品を判定する「格付け会社」について
投資銀行Bで作られた金融商品を投資家たちに信用してもらうために、「格付け会社」のお墨付きをもらうようにしました。
そういった金融商品に組み込まれている社債の企業の経営状態を調べ、安全性を判定する民間企業があります。
よくメディアやビジネス誌などで「AAA（トリプルA）」という言葉を聞いたことがあるかもしれませんが、それは格付け企業のお墨付きの度合いのことです。
そんな格付け企業もそういった金融商品の判定をした手数料を収入源に事業を行っています。
そのため、大きな支払いをする金融会社には、甘く見積もることがあったということです。
スポンサーリンク
リーマンショックが起きた原因
上記までの説明で、もうリーマンショックが起きてしまった原因がお分かりかもしれません。
この甘い見積もりをされた金融商品を信用した投資家がどんどん買うことになったのです。
そんな中、住宅の供給は飽和状態になり、家を買うどころか手放す方も出てきました。
その影響により、地価まで下落したことで、土地を持っていても価値が上がらないことから、住宅ローン利用者の多くが住宅を手放したのでした。
こういった不安材料から、損失を恐れた投資家はサブプライムローン関連の債権を含んでいる金融商品を売りに転じたことで、市場が大混乱となりました。
これが住宅バブルの崩壊の始まりです。
それからは、ベアー・スターンズの実質的な破たんが公表されていました。
多くのサブプライムローン関係債券を抱えていた投資銀行に「リーマン・ブラザーズ・ホールディングス」がありました。
リーマン・ブラザーズはアメリカで４番目に大手証券会社でしたが、負債総額は約6０００億ドル以上（約６０兆円）という巨額の借金を抱えてしまったのです。
これにより、リーマン・ブラザーズが破綻したことで、世界中の企業に大きな影響を与えることになったのです。
これが「リーマンショック」と呼ばれる所以です。
リーマンショック後の日本は？
このとき、日本の経済が不景気だったことから、サブプライム関連債権にはあまり手を出していませんでした。
それでも、金融企業では大和生命保険が倒産しましたが、直接的な日本に与えた影響として小さく済んだと考えられています。
ですが、リーマンショック後は世界的な経済の消費が落ち込み、金融不安から急激にドルの価値が下落しました。
米国市場に依存している輸出産業から大きなダメージが広がり、日本の経済状況もさらに景気が悪くなることに繋がりました。
無料で自分の市場価値診断できる↓↓
スポンサーリンク
コメント