インフレとデフレとは ~意味を分かりやすく経済学的に解説

インフレとデフレとは ~意味を分かりやすく経済学的に解説

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インフレについて

 

インフレといった言葉をメディアなどで耳にしたことがあるかもしれません。

 

デフレは、若い世代の方はあまり聞きなれないと思います。

 

 

現在、日本ではインフレといった状況となっています。

 

こういった日本の消費者として、国の状況を明確に理解することはとても大切です。

 

本記事では、インフレについて説明していきたいと思います。

 

インフレとは

 

「インフレ」とは簡単に言うと、継続的に一般物価水準が上昇を続ける現象のことです。

 

これはモノの価値が高くなり、お金の価値が下がるといった状況です。

 

 

インフレを需要と供給で説明すると、モノの供給よりも需要が上回り続けるとインフレが生じます。

 

モノを作るよりも、消費者が必要としている数のほうがが多いとそのモノの価値は上がっていきます。

 

そこでモノの値段を上げたとします。

 

そうすると、消費者は「また上がるかもしれないから買っておこう」と思いますよね。

 

作る数に限界があれば、欲しい人がたくさんいるわけですから、お金を積んででも購入したいと思うのです。

 

そのまま、購入したいと考えている消費者が殺到し続ければ、その対象の需要が更に増えたことになります。

 

このように、需要がどんどん膨らんでいくようになります。

 

これがモノの物価が上がり、結果的にお金の価値が下がるという現象を作りだすのです。

 

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デフレとは

 

インフレとは逆に「デフレ」は、継続的に一般物価水準が下落していくし続ける現象を言います。

 

デフレを需要と供給で説明すると、供給よりも需要が下回った際に生じます。

 

需要より供給が多いわけですから、作ったモノが売れ残るということですよね。

 

ですので、そのモノの値段を下げて消費者に買ってもらおうとします。

 

そうすると、対象のモノから得られる利益が減るわけですから、従業員などに支払われる給料が減ります。

 

その従業員も消費者ですので、またモノの購入を拒み、需要が更に減ります。

 

同時に、それを生産する工場なども同様の状況となります。

 

これを螺旋階段を下っていくように様子から「デフレスパイラル」と呼ばれます。

 

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インフレの種類

 

インフレには良いインフレと悪いインフレがあります。

 

それは大きく分けて「ディマンド・プル・インフレ」と「コスト・プッシュ・インフレ」の2種類があります。

 

 

「ディマンド・プル・インフレ」とは、需要量が増加に対して、供給量が追いつかないことで生じるインフレのことです。

 

このインフレは景気が良いときに生じるインフレですので、良いインフレだといえます。

 

 

一方、「コスト・プッシュ・インフレ」とは賃金、原材料費や燃料費のコスト上昇率が労働生産性の増加率を上回ることによって生じるインフレです。

 

この「コスト・プッシュ・インフレ」の例を挙げるとすると、オイルショックが有名ですね。

 

1973年になるとオイルショックにより、狂乱物価と呼ばれるほどモノの物価が上がりました。

 

これは石油、重油、ガソリンを高い値段で購入することを強いられたことによるものでした。

 

モノを運ぶにも、運搬車には燃料が必要ですから、その分運搬にコストがかかるということです。

 

これにより、その商品に上乗せする形で補おうとします。

 

また、石油を使った製品も大きく値上がりをしていきました。

 

その時の石油は21%が引き上げられました。

 

このように、急激な物価上昇により、従来の物価の100%を超えることを「ハイパーインフレ」と呼び、経済活動を混乱させることがあるのです。

 

このようなことから、不況により、そんなに必要でもないモノの物価が上がってしまうことから、悪いインフレだと言えるのです。

 

 

このように激しいインフレやデフレは円滑な経済活動に望ましいことではありません。

 

そのため、物価の安定は重要な政策目標の1つであり、景気が良いときに生じる緩やかなインフレを望ましいとされています。

 

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インフレ率はどう調べるのか

 

インフレはどういうものか、要因が異なる2種類があるんだなとお分かりいただけたと思います。

 

次にインフレの上昇した大きさである「インフレ率」はどう調べるのでしょうか?

 

 

総務省が統計局という機関が「消費者物価指数(CPI)」を計算して、物価の上昇の割合を出し、毎月発表されます。

 

「消費者物価指数」とは消費者が購入する様々な商品価格の平均的な変動を測定した指数のことです。

 

この消費者物価指数が上昇していけばインフレで、下落していけばデフレだと判断できます。

 

 

その消費者物価指数は「家計調査」といった9000世帯の家庭で家計簿を記録してもらうという方法があります。

 

一般的なご家庭の1か月の間、全てのお金の支出の記録をとってもらうのです。

 

リンゴをこれだけ買っただの、牛乳はどうなのかといった、600品目に対して、細かく家計簿に書いてもらうのです。

 

それにより、そのモノに対して、全体支出のどれくらいを占めているのかといった、支出の比率を出します。

 

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デノミとは

 

デノミとはデノミネーションの略称です。

 

そのデノミは通貨単位を変えるということです。

 

お金の価値が低くなることで、モノの購入する際には、多くの紙幣が必要になります。

 

こうなると、日常的にモノを購入する消費者は不便に思いますよね。

 

インフレであればなおさらです。

 

そのために、デノミを行い、通貨価値の基準を引き上げるという理由などで用いられる手法です。

 

 

ドイツでこんなお話があります。

 

ドイツも過去に経済不況からドイツで使われている通貨「マルク」をデノミを行ったことがあります。

 

その状況として、ドイツは戦争が理由で、国が借金を負い、物価が高くなってしまったことがあります。

 

その際、今までの通貨単位では、モノを買うとき、多くのお金が必要になってしまいます。

 

そこで、1兆マルクから1マルクにデノミしたのです。

 

これは、今までの通貨単位を1兆分の1に切り下げたのです。

 

そうすると、消費者は今まで高かったモノが安くなったといった心理的な印象を与えたのです。

 

その後、消費者は物価が上がり続ける状況で、モノを早く買わなくちゃといった消費行動がなくなったのでした。

 

それにより、デノミをしたことでインフレが解消されたと言われています。

 

この結果から、他の国でも、急激なインフレが起きた際には、デノミを行い、消費者のインフレ意識を抑えるために実施されるようになりました。

 

 

インフレを解消するには

 

「コスト・プッシュ・インフレ」は自国だけでなく、他国が関係することが多く、自国で対策が困難であるといえます。

 

ですが、需要が供給よりも急激に大きくなる「ディマンド・プル・インフレ」には対策があります。

 

それは、消費者が一斉に消費量を減らすといった方法で解消することができます。

 

これは消費者がみんなで控えようと考えても、全員が実施するとは考えづらいです。

 

そこで、国のほうで金利政策などを行い、意図的に消費行動を抑えるといった方法がとられることが有効だと言えます。

 

そのため、日本ではインフレ率2%にとどめることが望ましいと考えられていますので、そのインフレ率を維持する政策がとられているということです。

 
 

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